カンタン!すぐにできる!ライフプランシミュレーション あなたの生活をより良いものに

現在の暮らしやライフスタイル、今後の人生計画を入力するだけで、現在から将来までの大まかな家計状況の予測をグラフでカンタンに確認できます。
結果画面では、「現役時代」と「退職後」で最も注視したい時期の貯蓄額や負債額、ファイナンシャルプランナーからのワンポイントアドバイス、おすすめ商品などが表示されます。さらに、表示されたおすすめ商品を利用した場合に、将来の家計がどれくらい改善するかを再シミュレーションすることもできます。
あなたらしい夢の実現に向けて、繰り返しお試しください。

シミュレーションスタート!

ご利用前に必ずお読みください

※このシミュレーション結果は、一般的なデータをもとに独自の基準で試算したもので実際値とは異なる場合があり、その結果を保証するものではございません。あくまでも目安としてご利用ください。
※入力していただいた情報は、このシミュレーションにおける診断以外に利用することはございません。ご利用の端末にcookieとして保存されますが、端末外にデータを送信等はしておりません。
※このシミュレーションは、いくつかの推計や統計値に基づいて計算を行っており、内容の正確性・完全性について保証するものではございません。また、すべてのお客さまの投資運用に適合するものではございません。お客さまによっては、投資商品として適合しない場合がございますのでご注意ください。
※このシミュレーションのご利用により利用者が被ったいかなる損害についても、一切の責任を負いかねます。

【推奨環境】
※推奨ブラウザ
(PC)
Windowsの場合
Windows Vista - Internet Explorer 9.0
Windows 7 - Internet Explorer 11.0
Windows 8.1 - Internet Explorer 11.0
Windows 10 - Internet Explorer 11.0 , Microsoft Edge
Firefox : 最新版 / Chrome : 最新版

Macintoshの場合
Mac OS X - Safari : 最新版

(スマートフォン)
Android 4.2、4.4、5.0 - 標準ブラウザ
iOS 8以降のiPhone - 標準ブラウザ
※上記一覧は推奨環境であり、全ての環境で動作を保証するものではございません。上記以外のブラウザ、また推奨環境下でもブラウザとOSとの組み合わせ、利用者のブラウザの設定によっては、正しく表示されない場合がございますので予めご了承ください。

※JavaScriptについて
このサイトは、JavaScriptを使用しているページがあります。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされていると、正しく機能しないことや、正しく表示されない場合がございます。ブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてご覧ください。

【ツールについて】
※このツールは、お客さまの現状資産を分析し、資産配分の見直しやサポートを行うための情報提供を目的としています。
※このツールでは、現状および提案資産の将来の運用推移を予測します。
※資産推移の将来予測には、資産のリターン・リスク水準を用います。
<リターンとは>
この資産配分で運用を行う場合に、確率統計上「期待できるリターン」のことです。この数値が大きいほど、将来期待できるリターンが大きいことを示します。
<リスクとは>
この資産配分で運用を行う場合に、確率統計上「実際のリターンが平均リターンからブレてしまう度合い」=「ブレ幅」のことです。この数値が大きい程、「ブレ幅」=「リスク」は大きいことを示します。
※リターン・リスク水準の算出には、資産別インデックスの過去実績および現在の状況などを参考に推計した値(期待収益率、標準偏差、相関係数)を用いております。これらの推計値は将来の運用結果を保証するものではございません。
※これら将来の運用予測はあくまでもお客さまの投資材料における目安に過ぎず、その正確性・安全性を保証するものではございません。
※投資目標に対する達成可能確率は、統計的に計算されたもので、あくまで目安とお考えください。将来の運用結果を保証するものではございません。
※このツールは、弊社が信頼できると判断した情報提供会社等が過去の実績に基づき作成したものであり、情報の正確性には万全を期しておりますが、その正確性・完全性・将来の運用成果の予測等を保証するものではございません。
※これらの情報によって生じた、いかなる損害について、情報提供会社等および弊社は一切の責任を負いません。資産運用の際には、お客さまの責任において最終的にご判断ください。
※このツールの試算結果等は、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用等させることはできません。
※このツールを利用するにあたっては、以上の事項に同意していただくものとします。

金融商品の手数料およびリスク等について
※金融商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料等(投資信託の場合は、銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。
※各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。手数料等およびリスクは、金融商品等ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や上場有価証券等書面または目論見書等をよくお読みください。
※期待利回りは、再投資された複利計算を行います。
※申込手数料、税金等は控除しません。
投資信託のリスクと費用について

 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

■投資信託に関するリスク
 投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

■投資信託に関する手数料等
 お客さまには、次の費用をご負担いただきます。
 ・購入時手数料(申込手数料):基準価額に対して、最大3.24%(税込み)
 ・運用管理費用(信託報酬):信託財産の純資産総額に対して、最大2.089%(税込み)程度
(ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます。)
 ・信託財産留保額:基準価額に対して、最大0.5%
 ・その他費用:その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことはできません。
 ・投資信託のリスクおよび手数料等は投資信託の商品ごとに異なりますので、詳しくは各商品の投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■投資信託に関する留意事項
 ・投資信託は預金・貯金ではございません。
 ・日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
 ・当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではございません。取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
 ・投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネットのみでお取り扱いをするファンドの投資信託説明書(交付目論見書)は投資信託窓口にはご用意しておりません。ゆうちょ銀行Webサイトからダウンロードいただくか、投資信託コールセンターにお電話で、ご請求ください。

商号等 株式会社ゆうちょ銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第611号 加入協会 日本証券業協会
商号等 日本郵便株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第325号

変額年金保険のリスクと費用について

 一般的に変額年金保険は、年金額、給付金額、解約返戻金額等が特別勘定資産の運用実績に基づいて増減するしくみの年金保険です。ご検討にあたっては、契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)をご契約前に必ずお読みいただき、内容を十分にご理解ください。

■変額年金保険での主なリスクについて
 特別勘定資産は、投資信託を通じて国内外の株式・債券等に投資されますが、特別勘定の資産運用には、価格変動リスク、金利変動リスク、為替リスク、信用リスク等の投資リスクがあります。株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金や解約返戻金等のお受け取りになる金額の合計額が、払い込まれた保険料の合計額を下回る可能性があります。

■特定保険契約における費用の負担について
 お客さまには、契約初期費用、保険関係費用、運用関係費用、年金管理費、解約控除等の費用をご負担いただきますが、ご負担いただく費用種類やその料率は商品によって異なりますので、表示することができません。

■その他
 ご検討にあたっては、契約締結前交付書面をご契約前に必ずお読みいただき、その内容を十分にご理解ください。また、ご契約の際には、商品ごとのご契約のしおり・約款、特別勘定のしおり等を必ずご覧ください。詳しくは、変額保険販売資格を有する担当者(生命保険募集人)にご相談ください。変額年金保険は預貯金とは異なり、元本の保証はございません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象になりません。

商号 株式会社ゆうちょ銀行

NISAについてのご注意
 ●非課税(NISA)口座の開設に関し、所轄税務署の確認等のため、マイナンバーの告知および証明書類の提出が必要となります(詳細は「NISA口座開設キット(NISA・つみたてNISA口座開設までのお手続き)」をご参照ください)。
 ●非課税(NISA)口座の開設は、1人1口座に限られる(金融機関を変更した場合を除く)ため複数の金融機関にお申し込みをすることはできません。複数の金融機関に重複してお申し込みをされますと、希望する金融機関で非課税(NISA)口座が開設されない場合があります。また、非課税(NISA)口座開設が大幅に遅れる可能性がありますのでご注意ください。
 ●非課税(NISA)口座と他の口座との損益通算はできません。
 ●非課税投資枠の上限は年間120万円までです(平成27年度までは、年間100万円まで)。
 ●5年間の非課税期間中における売却は自由にできますが、売却部分の非課税投資枠を再利用することはできません。また、分配金を再投資した場合は、その分非課税投資枠を使用したことになります。
 ●その年の非課税投資枠をすべて使わなかった場合でも、残りの非課税投資枠を翌年以降へ繰り越すことはできません。
 ●投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は従来から非課税であり、非課税(NISA)口座においては制度上のメリットを享受できません。
 ●同一の勘定設定期間中に金融機関を変更する場合には、所定の期間内に元の金融機関に「金融商品取引業者等変更届出書」を提出する必要があります。金融機関の変更を行い、複数の金融機関で非課税(NISA)口座を開設したことになる場合でも、各年において1つの非課税(NISA)口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、非課税(NISA)口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。すでに公募株式投資信託等を受け入れていた年については、その年内における金融機関の変更はできません。非課税(NISA)口座を廃止した場合、所定の手続きおよび要件の下、非課税(NISA)口座を再開設することが可能です。なお、すでに非課税(NISA)口座に公募株式投資信託等を受け入れていた年については、その年内における廃止後の非課税(NISA)口座の再開設はできません。
 ●ゆうちょ銀行各店および投資信託取扱郵便局では、公募株式投資信託のみを取り扱っています。
  ※上記内容は作成日時点のものであり、今後変更される可能性があります。
シミュレーションの前提条件

<給与等収入>
●会社員・会社役員:国税庁「平成25年分 民間給与実態統計調査結果」の近似値より上昇率を設定。
●公務員:総務省「平成26年地方公務員給与の実態」の近似値より上昇率を設定。
●自営業:上昇率は会社員と同じとします。
●パート、専業主婦(主夫):現在の収入が続くものと想定。
●その他:現在の収入が続くものと想定。

<退職金>
●会社員・会社役員:日本経済団体連合会「2014年9月度 退職金・年金に関する実態調査」、および東京都労働相談センター「平成26年「中小企業の賃金・退職金事情」」を参考に推計。
●公務員:総務省「平成26年地方公務員給与の実態」を参考に推計。
●自営業、パート、その他:退職金の受取予定額に入力がある場合のみ反映。
●職業、性別を問わず、原則として60歳支給で計算。60歳以上も働く場合は、定年再雇用となります。ただし、シミュレーションを行う人が60歳以上の場合は退職予定年齢に支給されるものとします。

<年金額>
●会社員・会社役員:厚生労働省「平成25年度 厚生年金保険・国民年金事業年報」より推計。
●公務員:同上。平成27年10月に、共済年金は厚生年金に統合されましたが、このシミュレーションでは統合前の制度に基づいて推計しています。
●自営業、パート、専業主婦(主夫)、その他:平成27年度の老齢基礎年金の満額とします。
●年金生活:現在の年金額が続くものと想定。
●職業、性別を問わず、すべて一律65歳支給開始で計算。

<税金・社会保険料>
●所得税、住民税は、それぞれの税率に基づき、概算で推計。
●社会保険料は、それぞれの保険料率に基づき、概算で推計。健康保険料については、全国健康保険協会(東京都)の料率を使用。

<生活費>
●生活費:総務省「家計調査年報(家計収支編)平成26年(2014年)平均速報結果の概況」の近似値、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](平成26年)」の推計値を使用。
「ライフスタイル」の回答によって、生活費を加減。末子が23歳になった時点で、前年の1割減とします。

<教育費>
●幼稚園~高校の教育費:文部科学省「平成24年度 子供の学習費調査」より、平均値を使用。
●大学の教育費:公立の場合は、国立大学授業料などの標準額を使用。私立は、文部科学省「私立大学等の平成25年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」より、平均値を使用。
●大学の「下宿から」の金額:学生支援機構「平成24年度 学生生活費調査」より算出。

<被扶養配偶者の働き方>
●どちらもずっとフルタイムで働く:退職年齢まで、現在の年収が「前提条件<給与等収入>」の条件で続くものとします。
●末子が小学生になったら、主に子育てをする人もフルタイムに復帰する:第1子誕生で年収が少ない配偶者の収入を打ち切ります。末子が小学生になった年より退職年齢まで、厚生労働省「平成26年賃金構造基本統計調査」より平均値の近似値を使用。
●末子が小学生になったら、主に子育てをする人は扶養の範囲(年収100万円)で働く:第1子誕生で年収が少ない配偶者の収入を打ち切ります。末子が小学生になった年より退職予定年齢まで、年収100万円とします。
●どちらかは専業主婦(主夫)になる:第1子誕生で年収が少ない配偶者の収入を打ち切ります。

<住居費>
●すでに保有(ローン有):住宅ローンの年間支払額が、住宅ローンの残りの年数だけ続きます。その後は、年額36万円を維持管理費とします。
●すでに保有(ローン無):年額36万円を維持管理費とします。
●これから購入:購入額の10%を頭金等とし、購入年に支出。残りは住宅ローンの利用とし、35年元利均等返済。60歳時点で残りを繰り上げ返済します。金利は1.5%固定金利とします。ただし、60歳以上で購入の場合は一括支払いとします。
●賃貸家賃:入力した「家賃月額」が生涯継続します。

<臨時費用>
●結婚費用:子供の30歳時に支出をします。リクルートマーケティングパートナーズ「結婚トレンド調査2014」より、158万円とします。
●海外旅行:「老後の生活スタイルは?」の質問への回答によります。
・「旅行や趣味などを、アクティブに楽しむ生活を送りたい」を選んだ場合:2年ごとに70歳まで、海外旅行費用1人当たり27万円を計上。金額は、JTB「2015年の旅行動向見通し」を参考に推計。
・「ある程度節約しながらも、それなりに毎日を楽しむ生活を送りたい」を選んだ場合:5年ごとに70歳まで、海外旅行費用1人当たり27万円を計上。金額は同上。
・「生活費や健康への不安などがあるので、なるべくお金を使わない生活を送るつもりだ」を選んだ場合:計上しません。