ジュニアNISAキャンペーン 1,000円プレゼント!

ジュニアNISA口座開設で、1,000円プレゼント

ジュニアNISA口座開設キャンペーン キャンペーン期間中、当行所定の方法でジュニアNISA口座の開設のお申し込みをいただき、ジュニアNISA口座を開設されたお客様に、もれなく現金1,000円プレゼント!

キャンペーン期間

2016年1月4日(月)~2017年3月31日(金)

入金先口座の指定方法

専用はがきに必要事項をご記入の上、ご郵送ください。

専用はがきはジュニアNISA口座開設申し込み時に、お申し込みをされた窓口でお渡しいたします。

投資信託購入キャンペーン 対象ファンド購入で購入時手数料全額キャッシュバック

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  • プレゼントの現金は、ジュニアNISA口座の開設が完了した月から2か月が経過した月以降、準備できしだい、ジュニアNISA口座の開設申し込み時にお渡しした専用はがきで指定されたジュニアNISA口座の名義人の通常貯金に入金いたします。
  • 指定された通常貯金が解約されている場合や専用はがきが郵送されない場合など、当行で入金口座が確認できない場合には、当行が名義人の代理となり、プレゼントの現金をジュニアNISA口座の決済口座(払出制限のある通常貯金)に入金いたします。ただし、プレゼントの入金を行う時点でジュニアNISA口座を解約されていた場合は、現金プレゼントは行いません。
  • ジュニアNISA口座開設キャンペーンの専用はがきにご記入いただいた個人情報は、本キャンペーンのプレゼントの入金のために利用いたします。詳しくは、専用はがきをご確認ください。
  • ゆうちょ銀行の個人情報のお取り扱いについては、「ゆうちょ銀行Webサイト」のプライバシーポリシーをご覧ください。
  • その他、本キャンペーンの詳細については、ゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局にお問い合わせください。

ジュニアNISAについてのご注意

  • ジュニアNISA口座の開設には、マイナンバーの提示および告知が必要です。また、口座名義人と運用管理者の続柄が確認できる書類(住民票の写し等)を提出していただきます。
  • ジュニアNISA口座の開設には、所轄税務署の確認および当行所定の審査が必要であり、確認および審査の結果によってはジュニアNISA口座が開設されない場合があります。その場合、ジュニアNISA口座のために開設した投資信託口座・特定口座等は廃止されます。
  • ジュニアNISA口座の開設は1人1口座に限られる(金融機関の変更は不可)ため、複数の金融機関にお申し込みをすることはできません。複数の金融機関に重複してお申し込みをされますと、希望する金融機関でジュニアNISA口座が開設されない場合があります。また、ジュニアNISA口座開設が大幅に遅れる可能性がありますのでご注意ください。
  • ジュニアNISA口座および課税ジュニアNISA口座で運用される資金は、口座名義人の資金に限定されます。口座名義人の資金以外の資金により運用が行われた場合には、所得税・贈与税等の課税上の問題が生じる可能性がありますのでご注意ください。
  • ジュニアNISA口座と他の口座との損益通算はできません。
  • 5年間の非課税期間中における売却は自由【売却資金はジュニアNISA口座の決済口座(払出制限のある通常貯金)に入金】にできますが、売却部分の非課税投資枠を再利用することはできません。また、分配金を再投資した場合は、その分非課税投資枠を使用したことになります。
  • 18歳まで※の間は、ジュニアNISA口座からの払出しは原則できません。払出しを行った場合は、過去にさかのぼって課税される(災害等のやむを得ない理由がある場合は除く)とともに、ジュニアNISA口座等は廃止されます。
    ※3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで
  • その年の非課税投資枠をすべて使わなかった場合でも、残りの非課税投資枠を翌年以降へ繰り越すことはできません。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は従来から非課税であり、ジュニアNISA口座においては制度上のメリットを享受できません。
  • ジュニアNISA口座を廃止した場合、所定の手続きおよび要件の下、ジュニアNISA口座を再開設することが可能です。なお、すでにジュニアNISA口座に公募株式投資信託等を受け入れていた年については、その年内における廃止後のジュニアNISA口座の再開設はできません。
  • ゆうちょ銀行各店および投資信託取扱郵便局では、公募株式投資信託のみを取り扱っています。

※上記内容は作成日時点のものであり、今後変更される可能性があります。

投資信託に関するリスク

  • 投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

投資信託に関する手数料等

  • お客さまには、次の費用をご負担いただきます。
購入時手数料(申込手数料) 基準価額に対して、最大3.24%(税込み)
運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して、最大2.089%(税込み)程度
(ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます)
信託財産留保額 基準価額に対して、最大0.5%
その他費用 その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことはできません。

投資信託に関する留意事項

  • 投資信託は預金・貯金ではありません。
  • 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
  • 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネットのみでお取り扱いをするファンドの投資信託説明書(交付目論見書)は投資信託窓口にはご用意しておりません。ゆうちょ銀行Webサイトからダウンロードいただくか、投資信託コールセンターにお電話で、ご請求ください。
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