「給与受取」・「若者向けクレジットカード」・「投資信託」で現金プレゼント! 新生活応援キャンペーン

新生活応援キャンペーンの受付は、
終了いたしました。
ありがとうございました。

若者向けカードコースのエントリーは
2017年8月31日(木)までです。

エントリー方法は以下よりご確認ください。

キャンペーン期間中に「給与受取」「若者向けクレジットカード」「投資信託」をお申し込み・ご利用いただいた方が対象です。(詳細は、各コースの対象条件をご確認ください) キャンペーン期間 2017年2月1日(水)から2017年5月31日(水)
「給与コース」はこちら 抽せんで合計10,000名さまに現金プレゼント!最大10,000円 「若者向けカードコース」はこちら もれなく現金プレゼント!最大6,000円! 「投資信託コース」はこちら もれなく&抽せんで現金プレゼント!最大12,000円!

「給与コース」 エントリー不要!

抽せんで合計10,000名さまに、現金プレゼント!

さらに!

キャンペーン期間中に公共料金(電気料金・ガス料金・水道料金・電話料金・NHK受信料)の自動払込みを新たにお申し込み・ご利用いただくと、抽せん口数を1種類につき1口追加します。

抽せん方法(応募不要)

対象条件を満たしたお客さまの中から抽せんを行い、当せん者を決定します。

プレゼントの提供について

給与受取をご利用の口座に入金いたします。プレゼントの提供は、2017年7月下旬(予定)です。

対象条件

  • 現金プレゼントの時点で口座を解約されている場合は、現金プレゼントの対象外です。
  • 2017年2月1日(水)から2017年5月31日(水)までに、A賞は、新たに1件10万円以上の給与受取があったお客さま、B賞は、新たに1件3万円以上10万円未満の給与受取があったお客さまが対象です。
  • 両賞ともに、給与受取は、通帳に「給与」と表示されている等、ゆうちょ銀行が給与の受け取りを確認できたものが対象です。
  • A賞の対象となった方は、B賞の対象外です。
  • 両賞ともに、他の給与受取のキャンペーンと重複してご利用いただくことはできません。
  • 両賞ともに、日本郵政グループの社員は対象外です。
  • 公共料金の自動払込みは、2017年2月1日(水)から2017年5月31日(水)までに初回引落日が到来する方が対象です。
    また、通帳に「電気」「ガス」「水道」「電話」「NHK」と表示されているものが対象です。
ゆうちょの「給与受取」について詳しくはこちら

「若者向けカードコース」要エントリー

もれなく、現金プレゼント!

エントリー方法(2017年8月31日(木)まで)

対象カードにご入会いただき、カードが届きましたら以下の方法によりエントリーしてください。

インターネット(PC)から24時間OK

以下からエントリーしてください。

  • PCサイトをご覧いただけない端末からのエントリーはできません。
JP BANK VISAカード
ALente会員の方

エントリーページはこちらから
JP BANK JCB カード
EXTAGE会員の方

エントリーページはこちらから

電話から24時間OK

音声ガイダンスにしたがって、会員番号(16桁)やエントリー番号またはキャンペーンコード等を入力してください。

  • 電話番号は、お間違いのないようおかけください。
  • 一部の電話機では、ご利用になれない場合があります。
JP BANK VISAカード
ALente会員の方

スマートダイヤル24(エントリー専用)

0120-999-2430120-999-243(自動音声応答)

JP BANK JCB カード
EXTAGE会員の方

お住まいにかかわらず、どの電話番号にもおかけいただけます。

プレゼントの提供について

対象条件を満たしたお客さまにもれなくプレゼントします。プレゼントの提供は、2017年12月(予定)です。

  • 現金プレゼントは、ショッピング等のご利用によるご請求金額からマイナスされます。当月お支払いのない場合もしくは現金プレゼントの額がご請求金額を上回り、残高が発生する場合は、ご登録のお支払口座に入金いたします。
  • 現金プレゼントの時点で、対象カードを退会されている場合は現金プレゼントの対象外です。

対象条件

  • 2017年2月1日(水)から2017年5月31日(水)までに対象カード(ALente・EXTAGE)にお申し込みいただき、2017年6月30日(金)までのご入会日でお手続きが完了された方が対象です。お申し込み内容の不備等により、ご入会日が2017年7月1日(土)以降のお客さまは対象外です。
  • カードの再発行に伴いカード番号が変更となる場合は、本キャンペーンの対象とならない場合があります。
  • 利用加盟店からの売上伝票等の到着が遅れた場合は、期間中のご利用となりません。
  • ショッピングでのご利用が対象です。キャッシングやショッピングリボ払い、分割払いの手数料などのご利用は対象外です。
  • 給与受取は、通帳に「給与」と表示されている等、ゆうちょ銀行が給与の受け取りを確認できたものが対象です。
  • 他のクレジットカードのキャンペーン(JCB主催キャンペーンを除く)と重複してご利用いただくことはできません。
  • 対象のカードは満18歳~29歳の方のためのクレジットカードです(高校生を除く)。ご入会にあたっては、審査がございます。
ゆうちょの「若者向けクレジットカード」について詳しくはこちら

「投資信託コース」エントリー不要

もれなく& 抽せんで、現金プレゼント!

2017年1月末時点で投資信託口座を保有していないお客さまのうち、
キャンペーン期間中に、ゆうちょ銀行所定の方法で
NISA口座の開設をお申し込みいただき、2017年8月末までに

投資信託口座およびNISA口座の開設のお申し込みは、ゆうちょ銀行または投資信託取扱郵便局で承っています。

ゆうちょ銀行・投資信託取扱郵便局はこちら

プレゼントの提供について

2,000円プレゼント
対象条件を満たしたお客さまに、もれなくプレゼントします。
10,000円プレゼント
対象条件を満たしたお客さまの中から抽せん(応募不要)を行い、ご当せん者さまにプレゼントします。

投資信託口座の決済口座(通常貯金)に入金いたします。プレゼントの提供は、2017年10月下旬(予定)です。

  • プレゼントの現金は、対象のお客さまの投資信託口座の決済口座(通常貯金)に入金いたします。ただし、現金プレゼントの時点でお客さまの都合(口座解約など)により入金できない場合は、現金プレゼントの対象外です。

対象条件

  • 非課税(NISA)口座は1人1口座が原則であり、金融機関へのお申し込み後、所轄税務署の確認を経て、口座が開設されます。 なお、NISA口座の開設には、お申し込みから1か月程度を要します。2017年8月末までにNISA口座が開設されない場合は、本キャンペーンの対象外です。
  • 他の投資信託のキャンペーン(「投資信託購入キャンペーン」および「ジュニアNISA口座開設キャンペーン」を除く)と重複してご利用いただくことはできません。
  • 投資信託ご購入の申し込みは、投資信託口座を開設したゆうちょ銀行または投資信託取扱郵便局(インターネット・電話でのお申し込みを含む)で承ります。
  • 購入期間最終日の2017年8月31日(木)は、15時までに窓口にてご購入のお申し込み手続きが完了したものがキャンペーンの対象です(インターネット・電話でのお申し込みの場合も同様に、15時までにご購入のお申し込み手続きが完了したものがキャンペーンの対象です)。
  • 2017年8月下旬に自動積立によるご購入をお申し込みいただいた場合、キャンペーンの対象とならない場合がありますのでご注意ください。
  • 日本郵政グループの社員は、抽せんプレゼントの対象外です。
「投資信託」について詳しくはこちら 「NISA」について詳しくはこちら 投資信託取扱店舗を探す

投資信託に関するリスク

投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

投資信託に関する手数料等

お客さまには、次の費用をご負担いただきます。

  • 購入時手数料(申込手数料)/基準価額に対して、最大3.24%(税込み)
  • 運用管理費用(信託報酬)/信託財産の純資産総額に対して、最大2.089%(税込み)程度
    (ただし、運用成果に応じてご負担いただく実績報酬は除きます)
  • 信託財産留保額/基準価額に対して、最大0.5%
  • その他費用/その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことはできません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。投資信託に係るリスクや費用等は、それぞれの投資信託により異なりますので、投資にあたっては、事前に投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をよくご覧ください。

投資信託に関する留意事項

  • 投資信託は預金・貯金ではありません。
  • 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
  • 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネットのみでお取り扱いをするファンドの投資信託説明書(交付目論見書)は投資信託窓口にはご用意しておりません。ゆうちょ銀行Webサイトからダウンロードいただくか、投資信託コールセンターにお電話で、ご請求ください。

NISAについてのご注意

  • 非課税(NISA)口座の開設には、平成25年1月1日時点の住所がわかる住民票(金融機関に提出する日前6ゕ月以内に発行されたもの)の写し等が必要です。平成25年1月1日時点の住所と現住所が異なる場合は、平成25年1月1日時点の住所がわかる「住民票の除票の写し等」をあわせてご用意ください。非課税(NISA)口座の開設に関し、所轄税務署の確認及び所轄税務署への口座開設者の報告にあたりマイナンバーの告知及び住所等確認書類の提出が必要となります(詳細は「非課税(NISA)口座開設キット(NISA(ニーサ)口座開設までのお手続き)」をご参照ください)。
  • 非課税(NISA)口座の開設は、1人1口座に限られる(金融機関を変更した場合を除く)ため複数の金融機関にお申し込みをすることはできません。複数の金融機関に重複してお申し込みをされますと、希望する金融機関で非課税(NISA)口座が開設されない場合があります。また、非課税(NISA)口座開設が大幅に遅れる可能性がありますのでご注意ください。
  • 非課税(NISA)口座と他の口座との損益通算はできません。
  • 5年間の非課税期間中における売却は自由にできますが、売却部分の非課税投資枠を再利用することはできません。また、分配金を再投資した場合は、その分非課税投資枠を使用したことになります。
  • その年の非課税投資枠をすべて使わなかった場合でも、残りの非課税投資枠を翌年以降へ繰り越すことはできません。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は従来から非課税であり、非課税(NISA)口座においては制度上のメリットを享受できません。
  • 同一の勘定設定期間中に金融機関を変更する場合には、所定の期間内に元の金融機関に「金融商品取引業者等変更届出書」を提出する必要があります。金融機関の変更を行い、複数の金融機関で非課税(NISA)口座を開設したことになる場合でも、各年において1つの非課税(NISA)口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、非課税(NISA)口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。すでに公募株式投資信託等を受け入れていた年については、その年内における金融機関の変更はできません。非課税(NISA)口座を廃止した場合、所定の手続きおよび要件の下、非課税(NISA)口座を再開設することが可能です。なお、すでに非課税(NISA)口座に公募株式投資信託等を受け入れていた年については、その年内における廃止後の非課税(NISA)口座の再開設はできません。
  • ゆうちょ銀行各店および投資信託取扱郵便局では、公募株式投資信託のみを取り扱っています。
  • 上記内容は作成日時点のものであり、今後変更される可能性があります。

商号等株式会社ゆうちょ銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第611号 加入協会 日本証券業協会
日本郵便株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第325号

  • 今後の金融情勢等によっては、取扱期間中にキャンペーン内容を変更したり、取り扱いの中止等を行う場合があります。
  • 抽せん結果に関するお問い合わせにはお答えできません。
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ゆうちょコンシェルジュ